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• 2014年の序

• 序　論

• 1.　古典派経済学の公準
  1. a.　第一公準
  2. b.　第二公準
• 2.　有効需要
  1. a.　賃金と利潤
  2. b.　消費と投資
  3. c.　有効需要の原理と剰余価値理論
• 3.　総投資要因K
  1. a.　投資要因の意味
  2. b.　ケインズの貯蓄とkは等しい
  3. c.　貯蓄=投資、そしてロス
  4. d.　投資要因と投資誘因、そしてロス
• 4.　ケインズの投資と消費の定義
  1. a.　ケイ ンズの定義式
  2. b.　ケインズの定義式の意味
  3. c.　ケインズの投資の意味
  4. d.　『資木論』の循環式
  5. e.　総資本の循環
  6. f.　p(=w=g)→Iへ、 利潤あるいは剰余価値部分から投資へ
  7. g.　固定資本の償却と総資本の大きさ

• 1.　剰余価値理論の見直し
  1. a.　前章で得たことの意味
  2. b.　剩余価値の定義についての検討
  3. c.　剰余価値理論の放棄？
  4. d.　前章の結論に対しての検討
  5. e.　ケインズの定義式への確認
• 2.　在庫について
• 3.　消費性向
  1. a.　ケインズの定義とこの論文の定義による消費性向
  2. b.　貯蓄と消費の歴史
  3. c.　m*とp or g
  4. d.　消費性向の意味
• 4.　金融準備金と耐久財
  1. a.　貸し出しのない世界
  2. b.　積み立てとローン：金融機関の役割
• 5.　限界消費性向と乗数
• 6.　ここまでの結論

• 章の序
• 1.　期待
• 2.　長期期待の状態－株価と企業、あるいは株価と経済
  1. a.　小企業
  2. b.　上場企業
  3. c.　マクロ的視点
• 3.　利子率
  1. a.　貸し手と借り手
  2. b.　ケインズの利子率に関する理論
  3. c.　ケインズの古典派の利子率理論に対する批判
  4. d.　 m*とpからの利子率
  5. e.　『資本論』からの利子率とシュムペータ一の利子率

• 1.　有効需要の原理
  1. a.　投資要因 k=m*+pと投資誘因p°or p*：投資市場
  2. b.　消費性向と投資
  3. c.　有効需要の原理とp°の動き
  4. d.　有効需要の原理とケインジァン・プロジェクトの見解
• 2.　完全雇用の付近
  1. a.　有効需要の原理が働く場合
  2. b.　完全雇用の付近
  3. c.　バブル経済になる場合
  4. d.　輸出
• 3.　労働力に変化のないモデル
  1. a.　労働力が一定の条件
  2. b.　労働力が一定の原因
• 4.　価値の相対化
  1. a.　完全金融システム
  2. b.　投資要因と投資誘因の関係による価値の相対化
  3. c.　消費の拡大
  4. d.　生産性の向上によるインフレーション
  5. e.　賃金と他の剰余価値との分配
  6. f.　輸入
  7. g.　全体が生産性を向上させたモデル
  8. h.　尺度あるいは単位の価値の増大
  9. i.　貨幤量によるインフレーション、または、真性インフレーション

• 前巻を終えるにあたって

• 参考文献

• 2015年の結び